ライオンは11月8日、独自開発した健康リスク予測によって、健康診断データから将来の健康リスクを可視化する実証実験を実施したと発表した。同社が展開する、従業員の健康意識の向上や自発的な健康行動の実践を促す取り組みである「"GENKI"アクション」の一環だ。

同社は「"GENKI"アクション」の取り組みとして、従業員の将来の健康リスクを可視化する「個人別健康情報システムの構築」を実施している。同社は従業員の健康診断として、がん検診など法定外項目を含む定期健康診断検査項目に加えて、同社独自に歯科検診、唾液検査、生活習慣調査などを行い、従業員の健康データを蓄積しているのだという。

そこで今回は、それらのデータを使用して、AIによる健康リスク予測としての個人別健康情報システムの構築と、AIを用いたデータ分析としての予防歯科習慣の浸透の2つの検証を実施したとのことだ。

個人別健康情報システムの構築においては、血糖、血圧、肥満、う蝕、歯周病の5項目に対して現在の生活習慣を続けた場合の将来の健康リスクを予測し、行動変容の可能性についてのアンケートを行った。その結果、予測結果を見た従業員の感想として「想定内でまあそうだろうと思った」人が65％、「想定外だが受け入れられる」人が17％だったという。約8割の人が自身の健康リスク予測結果を好意的に受け止めていることが分かり、健康維持および改善のために行動を変える意思があることを確認している。

また、予防歯科習慣の浸透では「歯bit! 歯間清掃用具3週間チャレンジ」として社内キャンペーンを実施し、デンタルフロスなど歯間清掃用具の利用頻度を向上させることで口腔状態を改善する余地を見出したという。2019年と比較して2020年では歯間清掃用具の定着率が10%アップしたとのことだ。